Appleが米国時間9月5日に相次いで行った発表に、8GB版「iPhone」の価格を600ドルから400ドルへ下げるというものがあった。発売からわずか2カ月で(正確には5日時点で68日)、35%も値引きされた計算だ。また、4GBモデルは発売が打ち切られるという。
同製品を早期に購入したユーザーには、かつてないほど酷な対応だ。「開拓者は矢に倒れ、移住者は土地を得る」という古い言葉を思い出した。
AppleはiPhoneの価格を引き下げることで、同デバイスの実売数が事前の予測値に達していないことをみずから認めている。iPhoneの販売数はとっくに100万台に上ったと思っていたが、同社が5日に出したリリースによると、「iPhone販売数は9月末までには100万台の大台に乗る」のが現状なのだという。
「iPod touch」の発売も、iPhoneのセールスが停滞し始めた証拠といえる。ZDNetの同僚(あえて名前を伏せる)が「Wi-Fiが搭載されたiPod touchがリリースされると聞いて、iPhoneを買う気はさらさらなくなった」と言っていたことからも推測できるように、iPhoneの売れ行きが落ちなければ、Appleが「電話機能非搭載iPhone」を発表することはなかっただろう。
読者はiPhoneのディスカウントについてどう思っているのだろうか。クパチーノの本社前にたいまつでも持って押しかけるか、35%オフの大安売りに飛びつくか、どっちを取るのだろう。
(Jason D. O'Grady)
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