サンの銘柄名変更は成功を呼び寄せるか

　米国時間8月27日、株価の底上げをねらうSun Microsystemsが、同社のティッカーシンボルを「JAVA」に変更した。

　市場の反応はまさしく上々だった。米国時間8月23日にこの件を公表してから同28日のピークまでの間に、Sunの株価は約25セント上昇した。たったの25セントと思うかもしれないが、36億6000万という発行株式数から計算すれば、これは実に9億ドルに相当するのである。

　「24/7」サイトのJohn Ogg氏は今回の動きを「離れ業」と呼び、「Blogging Stocks」サイトはSunによる総額30億ドルの株式買い戻しに言及し、「TechIQ」サイトはJim Cramer氏のブログの内容からヒントを得ていたとした。Sunは、正式な社名もJavaに変えるつもりだろうか。

　Sunの最高経営責任者（CEO）であるJonathan Schwartz氏は、過剰なほどの自負を散りばめたブログエントリの中で、ウォール街がついにオープンソースを評価するようになったのは否定できない事実だと書いている。そうでなければ、SugarCRMはいったいなぜ、OSI定義による承認を受けたあとのIPOを示唆したというのか。

　わたしも、Sunの方針転換は適切かつ誠実だったと信じる者の1人だ。Schwartz氏がブログに記していた通り、今日では、Sunのサーバより「Open Office」やJavaに関心を引かれる人の方が多い。Sunのオープンソース製品と、その発展に貢献しようとする人々の力は、市場にきわめて大きな影響を与えている。

　しかし、Sunの社内関係者を含む一部の懐疑派は今後も、どうやってわらしべを黄金に変えるつもりなのかという疑問をくすぶらせるだろう。提携や投資の重要性はわかるが、もうけ所はどこだ、と。世界中で無料ダウンロードを可能するのもよいが、連邦政府との契約を取り逃したりすれば収支にひどく響くじゃないか、と。

　Sunの方針転換は吉と出るのか、それとも凶と出るのか。

（Dana Blankenhorn）