ITと地球環境

　Sun Microsystemsが（米ZDNetのサイトで）広告を流しているが、それによると、平均的なデータセンターは1日80バレルもの石油を消費するそうだ。私は、消費される石油の量はITのおかげで、かなり節約されていると考える。ITはいろいろと（地球環境に）肯定的な影響を及ぼしているはずだ・・・と思うのだが、私はそれを裏付けるデータを持っていない。

　SOAやWebサービスをはじめ、ITが絡んだ進化の状況を追跡する調査は数多く存在する。だが、1つの研究グループだけで行うには規模が大きすぎる（あるいは資金がかかり過ぎる）テーマがあることも確かだ。政府機関や大学などが音頭をとって、オンラインビジネスが地球環境にもたらした影響などをより広い視点で分析してくれたら、どんなに嬉しいことか。

　たとえば、こんなテーマについて考えてみよう。ドットコムバブルの崩壊を乗り越えて、Eコマースは今も成長し続けている。市場調査会社ComScore Networksの報告によると、「Cyber Monday」（米国では感謝祭の翌週の月曜日を「Cyber Monday」と呼ぶ。この日は、クリスマスに備えて、オンラインショッピングの量が急増する日とされる。2005年は11月28日がCyber Mondayだった）のオンライン売上は2005年に4億8500万ドルに達し、2004年を26％上回ったという。

　Eコマースサイトやオンライン店舗の売上は、ここ8年間力強く伸びてきた。従来のブリック＆モルタルは、この影響を受けて売上がある程度減ってしまったのではないだろうかと考えられる。消費者がオンラインで商品を買うようになると、環境や地域社会に対してどんな影響が及ぶのだろうか。オンラインコマースが盛んになることによって、新しく建設されるショッピングセンターの数がどれくらい減るのだろうか。これは良いことだろうか、悪いことだろうか（どちらにも論議を展開することは可能だ）。

　あるいは、XML Webサービスを利用したEDIや在庫管理システムのおかげで、高い効率性や可視性が実現された結果、建設せずに済んだ倉庫などの施設についてことも考えてみるとよい。これによってトラック輸送の必要性がなくなり、どれだけの走行距離が節約できるのだろうか。これは石油消費量の減少につながるのだから、好ましいことではないか。地域にとっては良いことだろうか、悪いことだろうか。

　もちろん、ITとオンラインショッピングは地域社会における雇用を干上がらせるものではない。市場性がないために、商業地の開発や情報アクセスといったことと縁のなかった地域社会も、今は大きなチャンスに恵まれているのだ。たとえば、米国の北東部にあるラストベルトにある都市や、南西部のインディアン居留地であっても、オンラインビジネスに取り組むことは可能だ。

　「IT doesn't matter（ITは重要でない）」というのは間違っている。公共的な観点からすれば、情報技術が社会全体に及ぼす影響を測ることは興味深いことだ。こうしたテーマを取り上げた研究が行われているかどうか、誰か知らないだろうか。オンラインコマースとサプライチェーンの、エネルギー消費量との関連性について、誰か論議していないのだろうか。長期的に見て、ITはどれだけ石油消費量の削減につながるのだろうか。

（Joe McKendrick）