ビジネスインテリジェンスがSOA普及の切り札に

　SOA陣営がSOAの普及のために採りうる最善の策は、SOAそのものをもっとアピールすることだ。最新の調査によって、大半の企業が、自社のビジネスインテリジェンス（BI）アプリケーションを次の段階に進めるために、サービス指向アーキテクチャを導入しようと考えているが、SOAに関する知識が欠落しているせいで取り組みに支障が出ている現状が明らかになった。

　BIは、サイロ化したデータから情報を抽出し、既存の、もしくは新しいアプリケーションで再利用できるようにする技術である。この定義は、そのままSOAにも当てはまる。

　ZDNetでブログを執筆しているDana Gardner氏は先日の記事に、SOAがアプリケーションにもたらすメリットをより前面に押し出していくべきだと、いみじくも書いている。「何よりもまずバックエンドインフラストラクチャに重点を置き、アプリケーションやサービスの進化はいつかそのうち実現されるという説明の仕方があだとなり、SOAの普及活動は行き詰まりを見せている」と、同氏は述べた。具体的なビジネス上のメリットが明瞭かつ明確に現れるのは、アプリケーションに対してなのである。

　ここで再び、全企業が恋い焦がれるBIアプリケーションに考えがおよぶ。多くの企業では、BIとSOAは別々の部署によって構築され、管理されている。しかしBIを運用している部署は、みずからのアプリケーションをサービス指向化して、今後発生するニーズに柔軟かつ的確に対応していけるようにしたいと考えているようだ。彼らは今、切実に助けを求めているのである。

　Ventana Researchが488社の企業を対象に行った調査結果がInternet Newsの記事に取り上げられているが、これによると、ほとんどの企業が12カ月以内に何らかのBIサービスの運用を始める予定だという。しかしながら、81％がSOAの重要性を「ある程度」認めている一方で、3分の2が「SOAを実現するための適切なリソースを持っていない」と答えている。

　中でも、SOAに関する一般的な知識がないと回答した割合が53％に達した点は、特に注目に値する。SOAへの移行およびSOAのサポートに必要となる社内ITリソースがどのようなものなのかよくわからないとした企業も、全体の48％に上った。

　これらの結果は、社内でSOAの導入に進めようとしている人々にとっては朗報と言える。顧客の種類や意向、行動パターンをつかみ、その予測までをも行う必要に迫られている企業の間では、BIやビジネス分析に対する関心がかつてないほど高まっている。さらには、BIを企業全体に波及させたいという欲求も増大しているため、意志決定担当者は、企業がダッシュボードアプリケーションやポータルを介して入力した情報から事業の発展状況や問題点を探り出せなければならない。例えば、カリフォルニアのサプライチェーンに何らかの障害が発生した場合、意志決定担当者にそのことをすぐに知らせ、不足分を補うための生産増強やサプライヤーへの再注文を指示できるよう準備しておく必要があるのだ。

　SOAの概念と技術がもたらす真価を発揮できる「キラーアプリケーション」があるとすれば、こうした一連の仕組みがまさしくそれだ。

　Ventanaの調査によると、企業がBIを実現するために採用を検討しているエンタープライズサービスには、企業ポータル（44％）、ビジネスプロセス（35％）、エンタープライズセキュリティサービス（33％）、トランザクションアプリケーション（28％）、検索（24％）、コンポジットアプリケーション（18％）などがあるという。

　これらの機能を実現するには、企業内に散在する互換性を持たない複数のデータサイロから情報を抽出し、既存および新規アプリケーションで再利用できるようにする能力が必要になる。すなわちSOAが必要になる、と換言してもかまわないのではないだろうか。

（Joe McKendrick）